新車の値引き率というものは、旧車の下取り価格や、あるいは時期によっても変わってきますので、その辺の仕組みについて見ていきましょう!

また、自動車メーカーは、車の下取りと販売に対して「ある対策」を行っており、それも理解しておいた方がよいので説明します。

旧車の下取価格と新車の値引き額の関係

赤真剣に運転

むむむ、車業界は何か怪しいことをやってるのか?

橙危険と恐怖

分かりやすく説明してよね

青笑顔で運転

ちょっと用語が出てくるけど頑張ってね!

黄普通のドライブ

知っておかないと損するよ

車業界全体で行われている『対策』とは

旧車の下取り価格と新車の値引き額の関係には非常に密接な関係があります。

車を顧客に販売するのは主にディーラーですが、車を販売して利益を得るのはディーラーだけではなくメーカーも同じです。

メーカーはディーラーに対して、車の販売に関するさまざまな『対策』を指示します。

この対策というのは車業界の業界用語であり、車業界全体で行われている経営戦略のことです。なお、対策によって発生する費用はメーカーが負担することになります。

対策にはさまざまな種類がありますが、もっとも一般的なものが下取りにおける対策です。

下取り車があった場合、条件に適合していればメーカーが対策における値引きを負担するというものです。

下取りにおける対策は無条件で出す場合もあれば、オプションパーツをつけるなどの条件を付与している場合もあります。

コマーシャルなどでカーナビプレゼントキャンペーンなどがよく行われているのはこの対策の一環というわけです。

具体的な下取り対策

具体的には、下取り対策には

  1. 自社銘柄下取り対策
  2. 他社銘柄下取り対策
  3. 自他銘柄下取り対策

の3種類があります。

自銘柄下取り対策

自銘柄下取り対策とは、ディーラーが取り扱っている自社銘柄の下取りに関してだけ出される対策のことです。

つまり、自社メーカーの車を今使っている顧客に、利用の継続を目的として使用されます。

他銘柄下取り対策

他銘柄下取り対策とは、ディーラーが取り扱っていない他社銘柄の下取りに関してだけ出される対策のことです。

主に、新規獲得の獲得を目的して使用されますが、自社銘柄下取り対策ほどは多用されません。

商売敵のメーカーへの対抗策として、商売敵のメーカーのフラグシップモデルなどに対して行われることがあります。

自他銘柄下取り対策

自他銘柄下取り対策とは、銘柄を問わず、下取り車がある場合に出される対策のことです。

自他銘柄下取り対策は自銘柄下取り対策と他銘柄下取り対策を同時に行っている状態と言えます。

なお、この場合、自銘柄下取り対策と他銘柄下取り対策にかける費用は異なることが多いです。

対策が影響を与える旧車の下取価格と新車の値引き額の関係

新車の値引き率は旧車の下取りの有無で変わってきます。

それは旧車の車種や年式だけでなく、メーカーの下取り対策による影響も大きく関わってくるものだったのです。

そのため、最高の条件で下取りを受けるためにはメーカーの下取り対策についても考慮しなければならないと言えるでしょう。

メーカーの下取り対策の値引き枠は時期によって変わってきます。

値引き枠はおおむね5万円が相場ですが、決算期には値引き枠が10万円や15万円くらいまで上がりやすいです。

その他、車両価格が高い車種は値引き枠が高く、高級外車店などは特定条件下に50万円から100万円もの値引き枠を設定している場合もあります。



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