車を売った後に、実際の買取額が低くて「査定金額と違うじゃないか！？」なんてことにはなりたくないですよね？
- では、どんな場合にそういあったことがあるのか？
- そのような事態を防ぐにはどうすればいいのか？
ということを知っておきましょう！
不必要なトラブルは誰だって避けたいものです。
くだらない揉め事は嫌だねぇ
売った後に文句つけられても知らねーぜ
ふざけんなよ！嘘ついて売ったのはそっちだろ
こんな場合はどうすれば・・・
車買取サービスの流れをまず知る
お手持ちの自動車を売却するときに、一般的には以下のような流れで手続きを進めます。
- 査定士に査定額のチェックをしてもらう
- 金額に問題がなければ契約書にサイン
- 自動車の引き渡し
- お金が入ってくる
まず、車買取店に査定の依頼をして、査定士に車をチェックしてもらい、査定額が提示されます。その金額に問題がなければ契約書にサインをして、自動車を引き渡し、代金が入ってくる流れです。
通常、査定士の提示した査定金額から売買契約後に減額されることは、悪徳業者でもない限りありません。しかし一部例外がありますので、注意しましょう。
査定金額が契約後に減額になってしまうケース
査定金額が売買契約後減額になってしまうケースとして、査定時には見破ることができなかった事故車であることが判明したというパターンがあります。
自動車を買い取ってオートオークションに出したところ、そこで事故車ということが判明した場合、後で減額にされることがあります。
その他にも、査定時点では判明しなかった故障個所が、買い取った後で見つかったといった場合も減額の対象になります。
簡単に言ってしまうと、契約時に考えられた自動車の状態と後で異なることが分かった場合には、減額されるリスクが高いとなります。
場合によっては、売買契約そのものが破棄される可能性も考えられます。
何かを誤魔化して売っても意味ないよ
時間が無駄になるだけかもね
事故車とか車のどこかに不具合があった場合、査定をした段階でそのことを査定士に申告する必要があります。
おそらく査定をする時に、査定士から「車に関して何か問題のある個所はありませんか？」と聞かれるでしょう。
その時に言うべきことを言っていなかったことになり、それが重大な契約違反だと解釈されるかもしれないからです。
もし、自動車の不具合に関して知っていることがあれば、事前に申告をしておくべきです。査定ではマイナスになるかもしれませんが、契約破棄されるような事態は回避できるはずです。
納得できない場合には専門家に相談を
上で紹介したような申告義務を果たさなくて減額されるのは致し方ないことです。
しかし、中には納得できない理由で、減額されるケースも見られます。たとえば、
- 東日本大震災の後
- 原発事故があった後
- 大災害の後
などです。
原発の近くに住んでいた人が車買取をお願いしたところ「自動車に放射線が多くついている」と言われて、契約を取り消されたとか減額されたといった話が聞かれました。
このような理由で減額や契約破棄されることは問題です。
もし売買契約後減額などを言われて、その理由に納得いかないというのであれば、専門家に相談をすることです。
弁護士に相談するのも一つの方法ですし、日本各地に国民生活センターの相談窓口があります。このようなところに相談をして、相手の言い分が合理的かどうかのアドバイスを受けると良いでしょう。
後でクレームが発生して消耗するのは嫌だねぇ
かといって、弁護士とか専門家を持ち出すのも大変だし
そうなるとインターネットの一括査定で大手の複数見積を取った方が無難かー
愛車の価値が
下がる前に
お試し査定もOK！
「車査定・買取の窓口」は、一括査定サービスのように複数社からたくさん電話がかかってくるのではなく、窓口が最も高い買取会社を選定してくれたうえで連絡してくれます。
ですので、従来の一括査定サービスのように、多くの業者とやり取りをするという面倒な手間がありません。
自分で色々な業者と話をしたり交渉したい人は普通の一括査定サービスを利用すればいいですが、そうじゃない人は、車査定の窓口を利用して「愛車をもっとも高く評価してくれる業者を選んだうえで連絡をもらう」方がおすすめです。
